本番環境トライアル環境で作成・設定したデータ（設備マスターや運用ルールなど）は、そのまま本契約へ引き継ぎが可能です。

もし本契約に至った場合、トライアルで利用していたURLとデータが継続して利用できるため、トライアル期間中に設定・整備した内容を改めて新しく設定し直す必要がなく、導入担当者の初期工数を大幅に削減できます。

新規システム導入における最大の課題の一つが、過去の膨大な作業履歴や設備マスターデータの移行です。

本番環境トライアルの準備段階では、自社の設備マスターと作業履歴チェックシートを取り込んだ状態で環境が提供されます。これにより、自社の実データがシステム内でどのように機能するかを検証できます。

ミロクルカルテでは、過去データの一括投入や段階的な投入に際し、システム提供側によるデータ投入支援サービスが提供されます。導入検討企業は、この支援を活用して移行テストを計画的に実行することで、データ移行の確実性を高めることができます。多くのユーザー様が、ご契約時の初期費用内で複数回に分けてデータを投入する対応を受けています。

検証環境トライアルでは試せない、実運用に近いアカウント構成と権限制御を検証できます。

本番環境トライアルでは、実運用に近い規模のアカウント枠（例えば、運用ユーザー枠20IDと閲覧専用ユーザー枠10IDなど、合計30ID）が提供されます。

また、システム側で定義された管理者、作業者、依頼元（リクエスター）、閲覧者の4種類の権限種別を試すことができます。例えば、保全部門ではない部門（製造現場など）が「作業依頼」や「進捗の閲覧」だけを行う際の権限設定（依頼元や閲覧者といった役割）が、自社の組織構造に適合するかを事前にテストできます。

さらに、「管理者」と「作業者」の役割を兼任したい場合、システム設計上のルールとして2つのアカウント取得が必要となるといった、具体的な運用上の制限事項も事前に確認できるため、アカウント設計の失敗リスクを避けられます。

設備管理システム導入の大きな目的は、現行の日報や手書き帳票で行っている記録や進捗管理をシステムに置き換え、業務の効率化と見える化を図ることです。

しかし、検証環境トライアルでは、組織全体の複雑なワークフローや、設備に紐づかない部門全体の業務（雑務、稟議書作成など）の進捗管理を、システム上でどう代替し、日報の代替として活用できるか を本格的に検証できません。本格的なアカウント構成で検証できなければ、導入後にシステムが部分的にしか利用されない「機能不全」に陥る可能性があります。

データ移行の計画を事前に実データで検証できない場合、本契約後の移行作業でエラーが発生したり、データの名寄せルール（例：「積取機」と「積取装置」といった表記ゆれ） の策定が遅れたりするリスクが高まります。

システム提供側によるデータ投入支援 のようなサポート体制をトライアル中に確認できないことは、導入初期の立ち上げが長期化する大きなリスクとなります。